取得資格による
特待生制度
大原学園では、がんばる人を支援するために「取得資格による特待生制度」を実施しています。この制度は、大原学園入学までに取得した資格を一定のランクに認定し、そのランクに応じて入学金・授業料の全額または一部を免除するものです。
※学校や講座により制度の内容が異なるため、資料請求してご確認ください。
- 特待生になるまでのフローチャート
大原学園認定の資格を取得されている方は、そのランクに応じた特待生に認定いたします。この制度を希望する方は、入学志願書裏面の資格による特待生制度欄の資格名に○印をつけ、上記書類⑷を添えて提出してください。
| 応募資格 |
⑴ 高等学校を卒業した方または2024年3月卒業見込みの方 ⑵ 高等学校卒業者と同等以上と認められた方 |
|---|---|
| 応募期限 |
2024年3月31日 ※ＡＯ入学第1期・指定校推薦の方は2023年10月31日まで、ＡＯ入学第2期の方は2024年3月7日までにご出願ください。 |
| 選考方法 | 希望する出願方法による選考 |
| 出願書類 |
⑴ 入学志願書 ⑵ 各種推薦書（各種推薦入学の方のみ） ⑶ ＡＯエントリー合格認定書（ＡＯ入学の方のみ） ⑷ 取得資格の合格証明書または合格証書、登録証、修了証、免許状等のコピー なお、ランクの合算をすることはできませんので、最上位ランク資格の証明の提出のみで問題ございません。 ⑸ 以下のいずれかの書類 ①高等学校発行の調査書 ②大学・短期大学発行の成績証明書 ③高等学校卒業程度認定試験（旧大検）の合格成績証明書 ※高等学校発行の調査書や大学・短期大学発行の成績証明書等は、提出前3ヵ月以内に作成されたものに限ります。 ⑹ 選考料⑺ 返信用切手（370円分） |
- 認定資格
〈関東各校例〉
| Ａランク | 日本商工会議所簿記検定1級 全国経理教育協会簿記能力検定上級 |
経済産業省応用情報技術者 |
|---|---|---|
| Ｃランク | 経済産業省基本情報技術者 経済産業省情報セキュリティマネジメント |
介護福祉士 |
| Ｄランク | 日本商工会議所簿記検定2級 経済産業省ＩＴパスポート 日本英語検定協会実用英語技能検定準2級 |
日本漢字能力検定協会日本漢字能力検定2級 |
| Ｅランク | 日本商工会議所簿記検定3級 全国経理教育協会簿記能力検定1級 （商業簿記・会計学または原価計算・工業簿記） 全国商業高等学校協会簿記実務検定1 級 （会計または原価計算） 全国商業高等学校協会情報処理検定1 級 （ビジネス情報部門またはプログラミング部門） 各種検定協会電卓検定有段者 各種検定協会ワープロ（ビジネス文書実務）検定1級 |
実務技能検定協会秘書技能検定2級 介護職員初任者研修（旧：ホームヘルパー2級） 危険物取扱者乙4類 公務員1 次筆記試験合格者 武道（柔道・剣道等）有段者 |
| Ｆランク | 全国経理教育協会簿記能力検定2級 （商業簿記または工業簿記） 全国商業高等学校協会簿記実務検定2級 全国商業高等学校協会情報処理検定2級 （ビジネス情報部門またはプログラミング部門） 全国工業高等学校長協会情報技術検定2級 各種検定協会珠算検定3級 各種検定協会ワープロ（ビジネス文書実務）検定2級 |
各種検定協会パソコン検定3級 マイクロソフト オフィス スペシャリスト（ＭＯＳ） 実務技能検定協会秘書技能検定3級 日本ビジネス技能検定協会医療事務基礎検定 日本ビジネス技能検定協会ビジネスマナー基礎検定 日本ビジネス技能検定協会保育基礎検定 |
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注1） 高等学校既卒の方および高等学校卒業程度認定試験（旧大検）の合格者がＡランク・Ｃランクの資格を取得された場合は取得時期に関わらずＤランク認定となります。
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注2） 入学手続き後、認定資格に合格された方または成績を収めた方は、証明書類を2024年3月31日（郵送の場合は必着）までにご提出ください。納入された学費のうち、免除金額に相当する金額を次回学費に充当または返金いたします。
-
注3）認定資格・成績の免除額を合算することはできませんので、予めご了承ください。
-
注4）上記以外で同等と思われる試験・資格に合格されている方は、各校入学係へお問合せください。
- 認定ランク区分および免除金額
次の認定ランク区分に応じ、入学金・授業料の全額または一部を免除いたします。
〈首都圏各校例〉
| 認定ランク区分 （免除金額） |
首都圏各校 |
|---|---|
|
Aランク （入学金と授業料2年間免除） |
156万円免除 |
|
Cランク （入学金と授業料1年次前期分免除） |
54万円免除 |
|
Dランク （入学金100%免除） |
20万円免除 |
|
Eランク （入学金50%免除） |
10万円免除 |
|
Fランク （入学金20%免除） |
4万円免除 |