2019日本語教師デジタルパンフ
4/16

日本語教師は、日本語以外を母語とする人に正しい日本語を教える仕事です。学習者は留学生や日本で暮らす外国人だけでなく、海外で生まれ育ったため日本語が苦手な日本人もいます。学習者の日本語習得レベルはさまざまで、目標レベル達成に向け、一人ひとりに最適な学習計画を立てたり、教材を作成したりすることも重要な業務の一つです。また、日本語を教えるだけではなく、日本の生活習慣や価値観を伝えることも大きな役割であり、日本の文化や教養の知識も必要です。知識と実践力を兼ね備えた人材が求められるため、学習者と一緒に成長が感じられるやりがいのある仕事と言えるでしょう。日本語教師とは?日本にある日本語教育機関で教壇に立ち、外国人に日本語を教えるためには、次のような条件(いずれか一つ)を満たす必要があります。日本語教師になるには?12日本語教育能力検定試験とは…学士の学位を有し、かつ、文化庁への届出を受理された日本語教師養成講座を420単位時間以上受講し、修了した者※日本語教育能力検定試験に合格した者(下記参照)3大学(短期大学を除く)又は大学院で日本語教育に関する教育課程(日本語教育科目45単位以上)を修了し、卒業した者または、日本語教育に関する科目を26単位以上修得し、卒業した者● 実施状況(2018年度)● 試験に関するお問い合わせ公益財団法人 日本国際教育支援協会お問い合わせ先TEL.03-5454-5215ホームページwww.jees.or.jp/jltct/合格者数1,937人受験資格試験日程試験地特に制限はありません。出願手続き:6月下旬~8月上旬本 試 験:10月下旬の日曜日(年1回)合格発表:12月下旬札幌・仙台・東京・名古屋・大阪・広島・福岡 ※2018年度の場合試験の内容試験の構成出題範囲は「1.社会・文化・地域」「2.言語と社会」「3.言語と心理」「4.言語と教育」「5.言語一般」の区分からなります。■試験I(90分/100点)原則として、出題範囲の区分ごとの設問により、日本語教育の実践につながる基礎的な知識を測定する。■試験II(30分/40点)試験Ⅰで求められる「基礎的な知識」および試験Ⅲで求められる「基礎的な問題解決能力」について、音声を媒体とした出題形式で測定する。■試験III(120分/100点)原則として、出題範囲の区分横断的な設問により、熟練した日本語教員の有する現場対応能力につながる基礎的な問題解決能力を測定する。日本語教育能力検定試験は、日本語教員となるために学習している者、日本語教員として教育に携わっている者等を対象として、その知識および能力が日本語教育の専門家として必要とされる基礎的水準に達しているかどうかを検定することを目的とする試験です。この試験に合格していることが、多くの日本語学校において採用の条件となっています。新基準、文化庁届出受理講座とは…法務省告示基準第1条第1項第13号ニにおいて、日本語教員の要件の一つとして、「学士の学位を有し、かつ、日本語教育に関する研修であって適当と認められるものを420単位時間以上受講し、これを修了した者」と定められています。このために、日本語教員養成研修を実施している機関・団体については、文化庁へ届出を行う必要があり、研修が適当と認められる事により届出を受理されます。大原の講座(420時間総合コース)も届出を受理されていますので、講座を修了することにより、法務省告示の日本語教育機関にて日本語教師として働くことができます。※2018年度の場合日本語教師の要件が変わりました!!※資格の大原420時間総合コースを修了して日本語教師を目指す方は、学士の学位(大学卒業)を有していることが条件となります。 詳しくは、出願前に講座説明会や個別受講相談において必ずご確認ください。受験者数6,801人応募者数8,586人TOPICS理論編Webは通信制として第1号! 受理番号 [通学]H29033113004・[理論編Web]H290407130073

元のページ  ../index.html#4

このブックを見る