大学院概要

• 昼間でも夜間でも　自分の生活に合わせて通学

  昼間中心に授業を選択することも、夜間中心に授業を選択することも可能です。大原大学院大学は都心千代田区水道橋に位置し、どこから通うにもどこへ行くにも便利。社会人の方も安心して夜間通学が可能です。

  

• 受験勉強も強力にサポート

  大原大学院大学の学生は課外学習として、公認会計士や税理士の受験講座など大原学園が保有する貴重な教育資源を無料で利用できます。入学手続きが終了すれば入学前からでも受講が可能です。

  

• 公認会計士試験短答式試験の一部受験科目の免除申請が可能

  所定の単位を修得して学位を得ることで、公認会計士試験短答式試験受験科目のうち、財務会計論、管理会計論、監査論三科目の受験が申請により免除され、短答式試験は企業法だけの受験で合格できます。

  

• 修士論文の作成で税理士試験の一部受験科目の免除申請が可能

  税法あるいは会計学（財務会計分野）の修士論文作成を希望する方には論文指導を行っています。修士論文を作成して学位を得ることで、税理士試験一部科目の受験免除の申請が可能となります。

  

• 体系的・段階的に学べるカリキュラム

  高度な会計や税務の知識・技能と倫理を身に付けるために必要な授業科目を8つの分野と研究指導として体系付け、それぞれ1年次から2年次にかけて段階的に学べるよう配置することで、効果的な学習を可能とします。

  

• 研究者教員と実務家教員をバランスよく配置

  会計専門職大学院の最大の魅力は理論と実務の融合教育にあります。学会で確かな実績を誇る研究者教員と、実業界で豊富な経験をもつ実務家教員がバランスよく配置され、連携して指導にあたります。また、論文指導教員は、これまでにも数多くの学生を指導してきたたベテラン揃い。安心して論文作成に励めます。

  

• それぞれのキャリアに合わせた学びが可能

  新卒生、社会人、留学生など様々な学生が本学で学んでいます。講義や課外学習制度を通して、それぞれのキャリアデザインの実現を全面的にバックアップします。

  

• 学年担任及び研究支援員制によるきめ細かな指導

  各学年に担任及び研究支援員制が敷かれており、個人の能力や個性に合わせた履修指導・学習指導から、学生生活の相談、将来のキャリアプランまできめ細かい個別指導を行っています。

  

• これから会計の学習を始める留学生も入学できる入試制度

  入学するには日商簿記2級程度の学力が必要ですが、簿記学力が不足していても留学生特別入試で受験できます。大学院の授業が始まるまでの期間、所定のカリキュラムにしたがって無料で簿記を勉強できます。

  

• 専門実践教育訓練給付金制度の利用が可能

  一定の条件を満たす雇用保険の被保険者（在職者）、又は被保険者であった方（離職者）は所定の手続きを行うことにより、2年間合計で最大128万円の学費が支給される専門実践教育訓練給付金制度の利用が可能です。

  

大原大学院大学の母体である大原学園は1957年（昭和32年）、東京都千代田区に大原簿記学校として誕生し、その後、全国に簿記教育を普及させるとともに、法律、情報、医療などの分野も含む専門学校として発展してきました。創立者である武市春男先生は旧制名古屋市立第三商業学校をはじめとする商業学校で教鞭を執り、産業界の発展に有為な人材を育ててきましたが、戦後まもなく米国の教育を視察し、大学だけでなく、それ以外のビジネススクールでも職業教育が活発であることに触れ、我が国でもそのような教育が必要であるとの思いから大原簿記学校を創設しました。以来、今日に至るまで半世紀にわたり、専修学校の専門課程および社会人教育を通じて、会計専門職業人を世に送り出してきました。
実学を学ぶ心構えは、やがて「感奮興起」の校訓となり、それは大原学園の伝統の精神として今日まで脈々と流れ、受け継がれています。この「感奮興起」という校訓は、「感動なきところに感謝なし、奮闘なきところに成功なし、興味なきところに上達なし、起動なきところに自立なし」を意味し、学生に対し人生哲学を暗黙のうちに教え、学ばせ、努力させ、何事も為せば成り、叩けば開かれるであろう人間の歩むべき道を示していますので、会計専門職業人を目指す学生の学習上の指針となっています。

大原学園は、専門職大学院が制度化されたのを機に、今までに培ってきた会計に関する教育をより高度化し、我が国の経済発展に寄与することを目的として、2006年（平成18年）大原大学院大学を設置しました。大原学園は創立以来、多くの公認会計士及び税理士等を世に送り出してきましたが、これからは、会計の第一線で活躍する、より高度な会計専門職業人を大原大学院大学から輩出することが使命と考えています。
本学はこのように、大原学園の建学の精神と伝統を継承して開学しましたが、時代の進展と社会の要請を踏まえ、「学術的な研究による知識、実務で求められる技能、さらに高い職業倫理観を備えた高度会計専門職業人を養成する」ことを教育の理念とします。すなわち、「学術的研究の実践」、「実務的技能の習得」、「職業倫理の醸成」を教育の柱とし、より高度な会計専門職業人を育成することによって社会に貢献することを目指します。

今日、会計の果たす社会的責任はいっそう重要性を増しています。また、企業活動の国際化、ＩＴ技術の進展に伴い、会計諸基準を国際的標準に合わせることは重要なテーマとなってきています。さらに、名門企業の粉飾決算などが発覚し、企業会計の公正性を確保することが企業の信頼性、我が国経済の信頼性を保つ上で不可欠となっており、会計監査の質的向上は喫緊の課題となっています。一方、税務に目を向けると、独立した公正な立場から納税義務の適正な実現を図ることが必要です。こうした課題に応えるためにも学術的研究と実務的技能を高度に兼ね備え、加えて職業倫理観を合わせ持った高度会計専門職業人の養成がなにより必要となってきました。本学はこうした社会的要請に応える人材を育成することを目的といたします。

（注）本学は大学院のみを設置する大学です。このような大学を「大学院大学」といいます。このため本学の名称は大原大学院大学となっております。