公認会計士・税理士系

2023年
公認会計士試験

論文式試験
現役合格者数

29

2023年(第73回)
税理士試験

全5科目
現役合格者数

5

全国専門課程実績(2024年3月31日現在)

公認会計士・税理士系

資格合格実績

2023年 公認会計士試験
論文式試験現役合格者数

29

※大原公認会計士コースの専門課程生のうち、該当年度において最終合格した者。

全国専門課程実績(2024年3月31日現在)

2023年 公認会計士試験
短答式試験現役合格者数

51

(2023年Ⅰ回21名、2023年Ⅱ回30名)
全国専門課程実績(2024年3月31日現在)

2023年度(第73回)税理士試験
全5科目現役合格者数

5

※大原税理士コースの専門課程生(該当年度の卒業生まで含む)のうち、税理士試験合格に必要な受験科目の過半数に合格し、かつ該当年度において官報合格した者。

全国専門課程実績(2024年3月31日現在)

2023年度(第73回)税理士試験
科目別のべ現役合格者数

599

※科目別のべ合格者数は、簿記論257名、財務諸表論280名、法人税法21名、相続税法9名、消費税法32名の合計となります。

全国専門課程実績(2024年3月31日現在)

就職実績

全国専門課程

就職率

99.6%

2023年度卒業生 就職希望者5,912名中5,890名
(2024年3月31日現在)

大手・優良企業への

就職者数

3,565

2023年度卒業生 全国専門課程実績
(2024年3月31日現在)

全国規模の大原学園グループならではの

求人企業数

14,604

2023年度卒業生 全国専門課程実績
(2024年3月31日現在)

キャンパスライフ

大原学園の学生生活は、勉強や資格取得以外にもさまざまなイベントが盛りだくさんです!
思い出に残るイベントを通して、充実した学生生活を送ろう!

夢を叶えた先輩たち

大原時代の勉強がダイレクトに仕事に活かされています。

新潟県内の上場企業の監査に従事しています。クライアントには様々な業種があり、仕事を通じてそれぞれの業種についての理解を深めることができる点に面白さとやりがいを感じます。また企業の経理部長の方など、職位の高い方とコミュニケーションを取る機会も多いです。そのような方々に対して会計の専門家として、より良い解決方法を提案できるようになりたいと思っています。

「あなたに頼んで良かった」という言葉が一番嬉しいです。

税理士として、法人・個人問わず様々なお客様のお手伝いをしています。現在は、相続税申告・相続対策といった業務を主に行っており、大切なご家族を亡くしたご相続人様に寄り添いながらサポートすることを心掛けています。申告が完了し、ご相続人様から「あなたに頼んで良かった」というお言葉をいただいたときに、この仕事を選んで良かったと心から思います。

よくある質問

公認会計士・税理士系

日商簿記1級や税理士・会計士のクラス合格率はどのくらいですか?

日商簿記検定1級を例にすると、日本商工会議所が発表している合格率の約3~4倍ほどの合格率を誇ることもあります。

どのコースに入ればどの職種に就職しやすいですか?

公認会計士コース・税理士コースともに、会計に関する職種に就職することが可能です。会計の知識や資格を取得することにより、どんな業界にも有利な就職活動ができます。

公認会計士以外の資格はとれますか?

日商簿記検定1級・2級や全経簿記検定上級などの資格を取得することが可能です。

公認会計士と税理士の違いを教えてください。

公認会計士は、大手企業や上場企業が作成した財務諸表の内容を確認して、信頼できる書類であることを証明する「監査」が主な業務です。
税理士は、中小企業や個人事業主が顧客の中心で、税務署に税金の手続きを代行したり、税務書類を作成したりする税務の専門家です。

カリキュラムの内容について詳しく教えてください。

主に下記の授業を行います。
簿記を初歩から学び、簿記検定1級・2級、全経上級の学習などを行います。

【税理士コース】

税理士科目(簿記論・財務諸表論・消費税法・固定資産税・法人税法など)5科目合格を目指すカリキュラムです。

【公認会計士コース】

公認会計士試験の短答式試験及び論文式試験の合格を目指すカリキュラムです。
各コースページにカリキュラムの詳細がございます。

社会人の方等へ

集中資格取得コースのご案内

圧倒的な学習時間や問題演習で、最短合格や新卒就職を目指します。

資格の講座(社会人講座)のご案内

Wスクールや社会人の方の資格取得をサポートします。

オープン
キャンパス
資料請求
お問合せ