【専門実践教育訓練給付金の再指定を受けました！】

2019年4月入学生を対象とした専門実践教育訓練給付金の指定講座に再指定されました。
条件を満たす場合、2年間合計で最大112万円の学費が支給されます。

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■新着情報

大原大学院大学 PR

税理士試験の一部科目免除申請が可能

税法あるいは会計学(財務会計分野)の修士論文作成を希望する方には論文指導を行います。修士論文を作成して学位を得ることで、税理士試験一部科目の受験免除の申請が可能となります。

論文指導をご希望の方は下記の点に留意してください。

  1. Ⅰ．修了要件について
    修士論文を作成して学位を得るためには、
    1. （1）本学に2年以上在学し、かつ必修科目および選択必修科目を含めて50単位以上修得すること
    2. （2）「論文指導Ⅰ～Ⅳ」計8単位（修了要件単位数に算入可能）を必ず履修して、修士論文の審査および最終試験に合格すること
    が必要となります。
    修了要件の詳細はこちら
  2. Ⅱ．入学試験について
    いずれの入学試験を受験するにせよ、修士論文の作成を希望する方は、出願時に、入学試験要項に定める通常の出願書類に加えて、研究計画書も提出してください。 研究計画書の用紙は、ホームページからダウンロードできます。
    研究計画書のダウンロードはこちら
  3. Ⅲ．免除申請について
      1. （1）会計学の研究に関する修士論文の作成により学位を得た方は、税理士試験の会計学に属する科目のいずれか1科目について免除申請が可能となります。
        ただし、会計学に属する科目のいずれか1科目に合格しなければ免除申請はできません。
      2. （2）税法の研究に関する修士論文の作成により学位を得た方は、税理士試験の税法に属する科目のいずれか2科目について免除申請が可能となります。
        ただし、税法に属する科目のいずれか1科目に合格しなければ免除申請はできません。

    2. ※本学に二度入学し二つの学位を取得することにより、会計科目と税法科目の両方について税理士試験の一部科目免除の申請が可能となります。

資格試験受験講座の受講料が無料

大原大学院大学では、資格取得サポートとして、大原学園が運営する各種資格試験講座を無料で受講できる無料受講制度を設けています。例えば、税理士を目指す場合には、大学院で税法あるいは会計学の研究を行って修士論文を作成し、同時に税理士講座で科目合格のための受験勉強を行うことが可能です。入学試験合格後、入学手続きが終了すれば、入学前から受講することも可能です。

■経済面での課題

大学院専門職学位課程の学費と公認会計士講座・税理士講座・米国公認会計士（USCPA）講座・BATIC講座・簿記講座・TOEIC L&R攻略講座の受講料がほぼ同時期に負担となる。

大原大学院大学なら、入学前簿記学習・課外学習として無料で公認会計士講座・税理士講座・米国公認会計士(USCPA)講座・簿記講座等を受講することができます！

  

■生活面での課題

大学院学修の時間と公認会計士講座・税理士講座・米国公認会計士(USCPA)講座・簿記講座等の受講時間が同時期に負担となる。

大原大学院大学と公認会計士講座・税理士講座・米国公認会計士(USCPA)講座・簿記講座等の教室は、近接！移動時間のロスはありません。
大学院での会計研究   公認会計士の受験

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昼夜開講制度について

昼夜開講制は、昼間、夜間の授業科目いずれも履修することができる制度ですが、ここでは主に、昼間を中心とした授業科目を履修したい方と主に夜間を中心とした授業科目を履修したい方に分けて、ご説明いたします。

（1）　昼間を中心とした授業科目を履修したい方へ
平日（一部祝日等を含む。以下同じ）第1時限～第4時限に、研究指導を除くほとんどの授業科目を開講します。よって、研究指導を希望しない場合は、平日昼間の時間帯で授業科目の履修がほぼ完結します。なお、平日第5時限、第6時限及び土曜日の授業科目を履修することは可能です。
税理士試験の一部科目免除申請が可能となる修士論文の作成を希望される方は、さらに原則土曜日に行われる研究指導「論文指導Ⅰ～Ⅳ」を履修することが必要となります。

（2）　夜間を中心とした授業科目を履修したい方へ
平日第5時限、第6時限及び土曜日に、主な授業科目を開講します。この時間帯に開講する授業科目を履修することにより、修了することができます。なお、希望する授業科目が平日第1時限～第4時限のみの開講となる場合はそちらを履修してください。また、平日第1時限～第4時限の授業科目を履修することは可能ですので、希望により平日昼間の授業科目を履修することは差し支えありません。
税理士試験の一部科目免除申請が可能となる修士論文の作成を希望される方は、さらに原則土曜日に行われる研究指導「論文指導Ⅰ～Ⅳ」を履修することが必要となります。

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講義は大教室で、論文指導や演習科目にはゼミ室を使用。

学習に必要な図書および雑誌を所蔵するほか、各種検索エンジンで資料検索が可能です。

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