公認会計士・税理士系
設置コースのご紹介
学校により設置コース・コース名・カリキュラム等が異なりますので、詳細は資料をご請求ください。
就職・合格実績
2022年度卒業生 就職希望者 6,344名中6,297名(2023年3月31日現在)
※大原公認会計士コースの専門課程生のうち、該当年度において最終合格した者。
(2022年Ⅰ回41名、2022年Ⅱ回34名)
※大原税理士コースの専門課程生(該当年度の卒業生まで含む)のうち、税理士試験合格に必要な受験科目の過半数に合格し、かつ該当年度において官報合格した者。
※科目別のべ合格者数は、簿記論254名、財務諸表論150名、法人税法14名、相続税法10名、消費税法21名の合計となります。
全国専門課程実績(2023年2月10日現在)
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先輩からのVoice
公認会計士
資格を活かして女性にもチャレンジしてほしいです。
主に上場企業の会計監査業務に携わっています。上場企業は四半期決算なので、3ヵ月ごとに提出された書類の有効性などを確認します。社内の不正防止のために行われる内部統制監査は一年を通じて行っています。今後は上場企業のインチャージ(主査)を経験することで、自身のスキルアップに繋げたいと考えています。この業界はまだ女性が少ないですが、女性がさまざまなライフイベントの中でも、継続して仕事を続けられるサポート制度もあり、資格があれば女性も活躍できる仕事なのでぜひチャレンジしてほしいです。
税理士
お客様の不安を取り除くことを意識しています。
相続税申告を中心とした申告業務や、不動産の運用や保険の提案を行っています。申告業務を通じて、お客様の不安をできる限り取り除けるよう意識しています。ルーティンワークではなく、日々新しい知識が必要なため、毎日新鮮な気持ちで仕事に取り組めることがこの仕事の魅力です。申告業務以外のサービスをどれだけ提供できるかが、今後の税理士としての価値に繋がると考えているため、積極的に多彩な業務に挑戦したいです。
よくある質問
日商簿記検定1級を例にすると、日本商工会議所が発表している合格率の約3~4倍ほどの合格率を誇ることもあります。
公認会計士・税理士の合格実績はこちら
公認会計士コース・税理士コースともに、会計に関する職種に就職することが可能です。会計の知識や資格を取得することにより、どんな業界にも有利な就職活動ができます。
主に下記の授業を行います。
簿記を初歩から学び、簿記検定1級・2級、全経上級の学習などを行います。税理士科目(簿記論・財務諸表論・消費税法・相続税法・法人税法など)5科目合格を目指すカリキュラムです。
【税理士コース】
税理士科目(簿記論・財務諸表論・消費税法・相続税法・法人税法など)5科目合格を目指すカリキュラムです。
【公認会計士コース】
公認会計士試験の短答式試験及び論文式試験の合格を目指すカリキュラムです。
各コースページにカリキュラムの詳細がございます。
社会人の方等へ
集中資格取得コースのご案内
圧倒的な学習時間や問題演習で、最短合格や新卒就職を目指します。
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Wスクールや社会人の方の資格取得をサポートします。